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レオナルド・ディカプリオやケイティ・ペリーなど、大物セレブたちが、1日だけインスタグラムに投稿をするなと呼びかけていて話題である。理由は、インスタグラムを所有するフェイスブックに向けた「ヘイトを辞めよう」というメッセージがあるという。フェイスブック上でヘイトスピーチやデマ情報が拡散されている事実を止めようというプロジェクト「Stop Hate For Profit（利益のためのヘイトは辞めよう）」という運動をしているというのだ。
9月16日には、ディカプリオやケイティの他にも、ジェイミー・フォックス、キム・カーダシアンらセレブたちが一斉に「ヘイトを辞めよう」と書かれた同じ画像をインスタグラムに投稿した。フェイスブック上で暴力を賞賛するグループ、白人至上主義、陰謀説を流す投稿などを禁止するように訴えかけている。ツイッターではすでに人種差別や嘘の情報を投稿すると見られなくなるなどの対策がされているが、それをフェイスブックとその傘下にあるインスタグラムにも求めている。
デマで有名なものと言えば、今行われている大統領選でも話題？問題？になっている、Ｑアノンという陰謀説だ。いい歳した大人が、それを平然と信じているというのが驚きである。Ｑアノンとは、小児性愛者の闇の組織の全貌を暴き壊滅させるため、世界を救う使命を託されたドナルド・トランプを支持しようという滅茶苦茶な論理。FBIの発表によれば、米国では毎年何十万人の子どもが行方不明になっており、Ｑアノンはこれを小児性愛者で組織される深層国家の仕業であると主張、その組織には、オバマ前大統領、ヒラリー・クリントンをはじめ、民主党系の政財界の大物、そしてハリウッド・セレブまでが含まれているいう。もう、保守とか右翼とかのレベルではない。流石は、いつまでもプレスリーが未だに生きていると信じてる人が一定数いる国である、呆れてものが言えない。
実際に、最近の共和党大会でも、このＱアノンのシャツを着ている人は多く会場に見かけられ、トランプ大統領も、この説を記者に聞かれても否定しなかった。しかし、共和党のトランプ陣営としては、あくまで選挙演説の場であり、オカルト信仰者の集まりでないことから、選挙戦に不利になるという理由から、シャツを着た人間に注意を促しているという。
こういったデマが平然と流れ、信じる人が一定数いることでの正常な社会機能の崩壊、理性的な民主国家の維持の困難さも、大きな問題として挙げられよう。しかも、SNSでの拡散はニュース番組を見るよりも6倍の速さで伝わり、テレビの情報よりも信じ込みやすい性質を持っていることから、セレブが声を上げるのも納得のいくところだが、そうすればするだけ、陰謀信仰者は反発するのだろうけど。これは、あくまで一例でしかないが、日本でもツイッターの誹謗中傷が問題となっているように、どんな政治的思想を持とうが個人の自由である限り、冷静で正確な情報が正常に伝達することを願ってやまない。
（文・ROCKinNET.com編集部）
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